ちょっと似ている医学部の沿革

東大医学部

安政5年(1858)江戸市中の蘭医83名の醸金により神田御玉ケ池に種痘所が設立された。医学所は、横浜にあった軍事病院下谷藤堂邸に移し、医学所を含めて、大病院と称すことになった。

https://www.m.u-tokyo.ac.jp/information/history.html

 

お玉ヶ池種痘所

https://x.com/hirohase_nsgy/status/1934768877701091497

 

横浜市大医学部

安政6年(1859)  開港当時の横浜村は、戸数100程の寒村であった。開港直後に米国人宣教師・医師ヘボンが来日、医療活動を始める。開港に伴う伝染病(天然痘、性病、コレラ)対策で横浜在住の英米人医師シモンズ、ニュートンらが活躍、明治初期にアメリカ医学の中心となった。慶応4年(1868)4月、戊辰戦争官軍兵士の負傷者を治療するため、野毛山修文館に横浜軍陣病院が設立された。日本初の公立外科病院で、英国公使館副領事・医師のW.ウィリスが治療にあたった。僅か1年程で江戸に移転 (後に東大医学部へ進展) したため、市民から新病院を求める声が高まった。

https://www.gushinkai.jp/aboutUs/history

 

 

日本最古の医学部 長崎大学医学部   安政4年(1857)11月

西洋医学発祥の地・長崎

https://www.city.nagasaki.lg.jp/nagazine/hakken08121/index.html#:~:text=%E5%BD%BC%E3%81%8C%E9%95%B7%E5%B4%8E%E6%BB%9E%E5%9C%A8%E6%99%82%E3%81%AB,%E7%8F%BE%E5%9C%A8%E3%81%AE%E9%95%B7%E5%B4%8E%E5%A4%A7%E5%AD%A6%E5%8C%BB%E5%AD%A6%E9%83%A8%E3%80%82

 

血液から神経細胞を作成

血液から神経細胞を作成

慶応義塾大学と藤田医科大学の研究チームは、血液細胞から神経細胞を作製することに成功した。

いったんiPS細胞に変換する従来の手法と違い、短期間で神経細胞を作製できる可能性がある。

神経細胞などを使う創薬研究の効率化につながるという。

研究チームはiPS細胞を作製する際に使用する遺伝子や「NEUROD1」という遺伝子などを組み合わせ、ウイルスベクター(遺伝子の運び手)を使って血液細胞に送り込んだ。

血液細胞は約20日神経細胞になったという。

 

<コメント> これまで悲願であった、ヒトの血液細胞から、iPS細胞のような初期化を経ずに効率的、簡便かつ迅速に神経細胞に転換することに成功した、とのことです。凄いことなんでしょうが、難しい話なので私の理解力の枠外です。

日経新聞・朝刊 2025.5.17

後発薬の4割承認書と相違 自主点検で判明

後発薬の4割承認書と相違 自主点検で判明

日本製薬団体連合会(日薬連)はこのほど、後発薬(ジェネリック医薬品)を取り扱う全172社による自主点検の結果を公表した。

対象品目の4割で、製造や品質検査について定めた書類との相違が見つかった。

回収の検討が必要な「重大な相違」はなかった。

コメント;

これは厚労省の見解ではありません。

厚労省はどのように判断するのでしょうか。

 

厚生労働省が今春、後発薬の製造販売承認を持つ全ての事業者に対し、自主点検の実施を求めて

いた。

点検対象の8734品目のうち、3796品目(43.5%)で承詔書との相違があった。

コメント;

驚くべき数字です。

厚生労働省が目標として掲げてきた、ジェネリック普及率80%も達成できた現在、今頃になって自主点検を指示するのはいかがなものでしょうか。

日経新聞・朝刊  2025.11.27)

日本の幸福度は22カ国で最下位

日本の幸福度は22カ国で最下位

ハーバード大学などの研究チームは4月30日、日本を含む世界の22カ国に住む約20万人の幸福度を多面的にアンケート調査した結果を公表した。

国別で総合的な幸福度が最も高かったのはインドネシアで、日本は最下位の22位だった。

西洋以外の国も含めた大規模な調査は珍しいという。

ソーシャルメディアの影響などで若者の幸福度が低い傾向が多くの国でみられた。

コメント;

あたかもソーシャルメディアによる情報が若者の幸福度を下げているような見解となっています。

しかし、オールドメディアの限られた情報が幸福度を増すとも思えません。

 

30日に調査結果を科学誌ネイチャー・メンタル・ヘルスなどに論文で公表した。

従来の調査で測ってきた幸福感や人生の満足度に加えて、心身の健康や交友関係なども調べた。

日本は楽観主義や自由、達成感などの多くの指標でスコアが最も低かった。

親しい友人がいると答える人が顕著に少なく、不安や心配などを感じる人が多かった。

30~40代でスコアが下がり、女性よりも男性の点数が低かった。

労働環境が影響している可能性がある。

研究を率いる米ハーバード大学のタイラー・バンダーウィール教授は日本の低迷について「宗教行事への参加が少ないことも関係があるかもしれない」とみる。

例えば、22カ国全体で週に1回以上、教会で礼拝する人は幸福度が高い傾向があった。

生きがいに関わる宗教の教えや行事を通じた人間関係の広がりが幸福度を押し上げた可能性がある。

コメント;

もし、この仮説が正しいのならイスラム圏やタイなどの仏教国が上位にランクインするはずです。

日本の低迷は、なんといっても物価高騰と給与の解離などによる生活困窮や、将来に夢を描けない世の中のためではないのでしょうか。

 

若い世代のスコアは多くの国で低い傾向が出た。

調査データの解析などを担当した研究者は、「スマートフォンソーシャルメディアで自分と他人を比べる機会が増えたことや、能力主義的な風潮が強まっていることが影響した可能性がある」と背景を読み解く。

日本や米国、英国は1人当たりの国内総生産GDP)がインドネシアやフィリピンなどより多いが、総合的な幸福度は劣る。経済発展を幸福感につなげる方法を探す必要がある。また、インドネシアなどで幸福度が高い理由は詳しくは分からず、さらに分析する。

コメント;

現在戦争中の当事国は当然幸福度が低いはずです。

当然のことながら、幸福というものを高望みするかそうでないかも大きな因子です。

日経新聞・朝刊 2025.5.1)



藤原正彦氏「羞恥心と惻隠」を語る

「3月初めのホワイトハウスでのトランプとゼレンスキーの対会談は口論の末に物別れとなった。した。トランプは心中、『ウクライナの東南部四州は、ロシア系がロシア語を使っている地域で住民もロシアに入りたいと言っている。プーチンの望む通りロシアに譲ってすぐに停戦するんだ。このままでは経済、武器、兵員の消耗激しいロシアが核の使用に踏み切る恐れ、第三次世界大戦戦の恐れさえある』と思っている」

 

「一方、ゼレンスキーは1938年のミュンヘン会談を思い起こしていたはずだ。この会談でヒトラーは『チェコ西部のズデーテン地方にはドイツ人が多く住みながら差別や虐待を受けている』とし、この地域のドイツヘの割譲を要求した。独との大戦争を避けたい英仏は、独がさらなる領土拡大に出ないという条件つきで割譲を認めた。英仏の弱腰を見たヒトラーは、その半年後にチェコを全面占領した。ゼレンスキーにはヒトラープーチン二重写しとなっていたに違いない。だからどうしてもNATOに加盟したい。トランプ氏は何も知らないようだが、欧州人はロシアの約束など何の意味もないことを熟知している。平気で破るからだ」

 

「この思いなら日本人も共有している。先の大戦末期、ソ連は日ソ中立条約を一方的に破棄し、百六十万の兵力で突然満州に侵攻した。そのうえ日本のポツダム宣言受諾後になって千島列島を奪い、さらには満州朝鮮にいた日本人六十万人以上を、シベリアやモンゴルに連行し劣悪な環境下で強制労働させ多くを死なせた。すべて国際法違反である」

 

「ロシアにも言い分はある。ロシアは侵略者と言うが、ソ連崩壊後にNATOソ連圏だった東欧諸国ほぼすべてを加盟させ、ついにはロシアに隣接するウクライナまで加盟させようとしている。しかも二〇一四年にウクライナの親ロ政権を倒したクーデターはアメリカの策謀だった。NATOの東方拡大はロシア侵略への準備としか思えない」

 

「ナポレオンやヒトラーにより滅亡の寸前まで追いつめられたロシアの怨念もよく分かる。それにロシア人には『西欧の奴等は俺達を見下していやがる』という腹立たしさがある。ロシアは十三世紀から十五世紀までモンゴル人に支配されたため(タタールのくびき)、ルネサンス宗教改革もなく、十七世紀になってもほとんどの国民は字さえ読めず、文化の発展も遅れたからだ」

 

「トランプはグリーンランドやカナダを米国の州にしたいなどと、領土拡大に執念を燃やたく同様のことを言っている。米中ロという世界の超大国三つがすべてならず者国家というのは悲劇だ」

 

「先日の会談を見ながら私は憤怒にかられた。息も絶え絶えの小国への大国による壮大ないじめだったからである。幼い頃から父(注釈;作家・新田次郎に、『弱い者いじめは人間として最も恥ずかしい卑怯な行為だ。弱い者がいじめられていたら力を用いてもよいから助けろ。見て見ぬふりをして通り過ぎるとしたらお前が卑怯者だ』と言われていたからだ。横で見ていた女房は、目に涙をため『祖国を蹂躙され疲れ果てているのに、あんなひどい言葉を次々に浴びせられゼレンスキーが可哀そう』を繰り返した。私に対してもたまにはそんな惻隠を見せて欲しいと思うほどだった。ふと、ならず者三人組に決定的に欠けているものは羞恥心と惻隠と思った」

 

「ここ二百年余り、人類は科学技術の目覚ましい勝利を見て、論理合理を盲信するようになった。だからどの紛争でも当事者は自らを正当化する論理を持っている。穏やかな人間社会に必要なのは論理合理ではない。自由、平等、人権、民主主義でもない。羞恥心と惻隠である。これらを欠く人々が世界を動かしている。子供の頃から親や先生にそれらを叩き込まれてきた日本人にとって、耐え難い時代である」

 

以上

「文藝春秋」2025.5  古風堂々・72  「壮大ないじめ」(作家・数学者 藤原正彦

                より一部抜粋(引用)

百日咳が流行 2025.4.7

百日咳が流行、速やかにワクチン接種を/厚労省

https://www.carenet.com/hihyomon/237.html

(要ログイン)

2025年に入り、百日咳の患者報告数が急増している。急増の背景には、新型コロナウイルス感染症流行下での感染対策により百日咳の発生が抑えられていたことで、集団免疫が低下した可能性が指摘されている。

また、患者の増加に伴い、従来のマクロライド系抗菌薬に対する耐性菌の報告も複数の地域で確認されており、日本小児科学会は注意喚起を行っている。

耐性菌感染例では、標準的な治療にもかかわらず感染拡大リスクが残るため、治療薬の選択については感染症に詳しい小児科医との連携が推奨される。

現行の定期予防接種には百日咳成分を含む四種混合ワクチン(DPT-IPV)があり、生後2ヵ月から接種ができる。

厚生労働省および専門家は、生後2ヵ月を迎えた段階での速やかな接種を呼びかけており、とくに乳児家庭では感染拡大防止の観点からも接種率の向上が重要とされている。

(2025.4.7)

米ハーバード大、年収3000万円以下の家庭に対し「授業料を無料化」

ハーバード大、年収3000万円以下の家庭に対し「授業料を無料化」

https://news.yahoo.co.jp/articles/7bea6a94ea08ca8042bd9136cdd1c0366f9aebce

(2025.5.18)

ハーバード大学は3月17日、世帯年収が20万ドル(約2980万円)以下の家庭出身の学生に対し、2025年度以降の授業料を無料にすると発表した。さらに、年収が10万ドル(約1490万円)以下の家庭の学生に対しては、授業料だけでなく、食費や住居費、健康保険、渡航費を含むすべての費用を大学側が負担し、大学に通うための費用を完全に無料とする

また、これらの学生には入学初年度の2000ドル(約29万8000円)の補助金に加えて、3年次に2000ドルの卒業準備補助金が支給される。ハーバード大学は、この拡充された財政支援により、米国の約86%の家庭が同大学による経済支援の対象となると述べている

「ハーバードをより多くの人々が経済的に手の届くものにすることで、学生たちはより多様な経歴や経験、視点に触れられるようになり、知性や個人的成長を促進できる。優れた才能を持つ人々が互いに学び合うことで、大学の持つ計り知れない可能性が実現する」と、ハーバード大学のアラン・ガーバー学長は声明で述べている。

ハーバード大学の入学・財政支援担当学部長は、「最も才能ある学生たちは、全米と世界中のさまざまな経済的バックグラウンドからやって来る。我々の経済支援は、そうした学生たちにハーバード・カレッジが活気ある学習コミュニティであり、彼らの存在と参加によってさらに強化される場所であることを知らせる上で極めて重要だ」と語った。

この拡充策は、ハーバード大学が以前から実施していた財政支援の取り組みをさらに発展させるものだ。2004年に始動した「ハーバード財政支援イニシアチブ」は、年収4万ドル(約600万円)以下の家庭の学生の授業料や食費、住居費をすべてカバーしていた。この基準はその後4回更新され、2006年には6万ドル(約900万円)、そして直近の2023年には8万5000ドル(約1270万円)に引き上げられていた。

同大学は、2007年に学生ローンを廃止し、すべての支援を給付型の奨学金で提供する方針に変更した。さらに、家庭の支払い能力を判断する際に住宅の資産価値を考慮しない措置も導入された。

ハーバード大学は、2025~2026年度の財政支援予算に2億7500万ドル(約410億円)を用意したと発表した。現在、同大学の学部生の55%が財政支援を受けており、2023~2024年度における各学生の平均支払い額は1万5700ドル(約234万円)だった。

今回の発表によってハーバードは、マサチューセッツ工科大学(MIT)やペンシルベニア大学ダートマス大学などの財政支援を拡充して学生の負担を軽減しようとしている他の名門大学と肩を並べることになる。

 

コメント;

日本国内では授業料値上げの動きがあります。

彼我の差を感じます。

国内の私立医学部は、入学金や授業料などの6年間にかかる学費と、入学時の学力偏差値とがほぼ逆比例するといわれています。

学生の質を上げるには学費を低くすれば大学の質が向上することになります。

 

最初、記事の見出しの「年収3000万円以下の家庭に授業料を無料化」を見たときにビックリしましたが、「米国の約86%の家庭が同大学による経済支援の対象となる」と書かれていたので思わず胸を撫で下ろしました。

留学生にも適用されるということなら、日本国内の学費のかかる超一流大学や、逆に学費のかからない防衛医大自治医大志望の受験生は、(物価は高いが)財政支援が充実している米国の大学を目指す手もありそうです。